郵便物の転送届を勝手に提出された！離婚した妻が手続き？

郵便物の転送届けを勝手に出されてしまいました。

子供の郵便物がある時期から急に届かないのでおかしいなと思っていましたが、離婚した妻の家に届くようになっていたことが判明しました。

もう他人なので勝手に郵便物の転送手続きをする行為は犯罪ではないかと思って確認しました。

子供の郵便物が届かないので不思議に思いはじめた！

子供の郵便物があるときから急に届かなくなりました。

子供２人の親権は僕がもっており引っ越しもしていないので住所の変更もありません。

妻と離婚したあとも、郵便物は普通に届いていました。

しかしあるときから子供の郵便物だけ届かなくなったことが気になりはじめました。

時期はわかりませんが、思い返せば３ヶ月前くらいでしょうか。

子供の郵便物が届かないことに対して気にはなっていましたが、その時は、特に何も疑いをもたず調べることはしませんでした。

予防接種の案内の郵便物を子供の面会日に元妻から渡された！

月に１回の子供の面会日に予防接種の案内の郵便物を元妻に渡されました。

元妻によると「子供の郵便物の案内がこっちに届いていた！」ということです。

案内の中身だけを受け取りましたので、この時は深く考えてはいませんでした。

しかし今後、予防接種などを案内する郵便物が元妻の方に届くと、

などと思い、予防接種の案内を発送する所を調べて電話をしました。

このとき僕は、予防接種の郵便物が元妻の宛名で郵送されていると思い込んでいたのです。

市役所の中の予防接種を担当する部署に電話をまわしてもらい、郵便物が離婚した元妻の方に届いてしまうという事情を話して「郵便物の宛名を父親である僕の名前に変更して欲しいい」と伝えました。

すると市役所の予防接種の相談窓口の方は、

という回答でした。

つまり母親の名前で郵便物の発送がされていたわけではありませんでした。

どうりで郵便物の中身だけ渡したのだ！

ここで初めて元妻のことを疑い始めました。

郵便局の窓口に郵便物の転送届けが勝手に提出されていないか確認しに行く！

郵便局の窓口に郵便物の転送届けが勝手に提出されていないか確認しに行きました。

「郵便物が届かないんです」

「勝手に郵便物が転送されることってありますか？」

「いいえ、転送届けが出されないかぎり、郵便物に転送がかかることはありません」

「僕は手続きをしていないのに勝手に郵便物に転送がかかっているということは、誰かが転送届けを提出したということですね」

「誰が郵便物の転送届けを提出したか教えてもらえませんか？」

「いいえ、個人情報なので教えることはできません」

という回答でした。

郵便局の方に「ただ警察の方から開示を求められれば、警察には教えることができます」とも言われました。

「郵便物は勝手に転送手続きできてしまうんですか？」

「確認が取れれば、転送届けを受理します」

つまり、妻は住民票を移動していたとしても、免許証などの身分証明が婚姻中のまま変更していなかった場合、郵便物の転送届けを提出できてしまうのです。

えっと思いましたが、郵便局の人に文句を言っても仕方ないので、引き下がりました。

郵便物の転送を勝手に手続きされたことについて警察に相談に行く④

郵便物の転送を勝手に手続きされたことについて警察に相談に行きました。

僕的には勝手にこのようなことをされ、罪になるのではと思っていました。

郵便物を勝手に転送されたため被害があると訴えた！

警察で郵便物を勝手に転送されたため被害があると訴えました。

例えば子供宛の年賀状が年始に誰からも来なかったです。

年賀状は月に１回の面会日のときに、元妻から子供たちが受け取ってきました。

すでに冬休みも終わっている時期にです。

もし子供が出していない友達から来ていたら、すぐに書いて送るべきなのにできなかった。

子供が迷惑しているし、こんなことでトラブルになってしまっては可愛そうということを伝えました。

しかし警察としては「元妻を呼んで注意することくらいしかできない」と言われました。

それに元妻が僕に勝手に郵便物の転送手続きをした証拠もありません。

ただ記録だけは残しておくということでした。

なんだか、納得できない気持ちではありましたが仕方ありませんので弁護士さんに相談しました。

弁護士に郵便物の転送届けを勝手に出されたことを相談する

弁護士に郵便物の転送届けを勝手に出されたことを相談しました。

弁護士さんからは「郵便物の転送届けを提出した人の情報開示の要求をすることはできる」と言われました。

しかし、費用対効果が問題です。

「弁護士さんは、わたしが動いて追及することは可能です。」

「しかし、元妻が郵便物の転送届けを勝手に提出していたことがわかったとしても、かかる費用（弁護士さんへのお金）を考えるとメリットがないのでしょうか？」

ということです。

いろいろ考えた結果、悔いは残りますが、結局もう追及することはやめることにしました。

郵便物の転送を解除する手続きをする

郵便局の窓口に行き、郵便物の転送を解除する手続きをしてきました。

事情は先日の話で知っているので、書き方を教えてもらいその場で提出してきました。

今回のケースの場合、郵便物の転送を解除するにはここの場所に記入をして下さいと言われながら、その場で書いて手続きし提出してきました。

後日、管轄の郵便局から確認の電話が入り、郵便物の転送が解除されたようです。

その後は無事、子供たちの郵便物が自宅に届くようになりました。

時間や手間がかかり非常に迷惑を受けたので、なんだか納得いかない結果で終わりました。